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デジタル時代の広報って

かつて広報活動の効果というのは、そう簡単に測れるものではなかった。働きかけがあって取材があって露出があるまでにとても時間がかかるものだったし、露出の成果を集めるのは専門業者の力を借りなければ難しかった。 けれどもいまは、メディアに配布された情報がどういったものだったかにはじまり、自社の新しい試みが正しく報道されているかどうか、どれだけ露出があるのかなど、誰でも結果検証できるようになってしまった。 なので社内には広報活動の評論家が多数存在することになり、それぞれが自分の立場から「あの商品をもっと押し出せ」「社長や役員を有名にしろ」「メディアリレーション構築や、プレスリリースの数や、発表会の数が足りないんじゃないか」などとのたまう。 ちょっと「賢い」他部署の連中は、そうやって必ず広報にプレッシャーをかけてくる。 けれども広報に関わる人の数というのはどこの会社も非常に限られており、またそうでなければ、メディアの人々は「いったい誰を窓口に取材すればいいのか」と迷うことになる。社内の人だって、「いったい誰に説明すればいいのか」と困るだろう。 プレスリリースや、LPや、マーケティングコンテンツの品質を保つにはそれなりに工数がかかるし、広報すべき事柄が増えて行く状況では、なおさら作業も増える。 反論のための材料を揃える暇がないのが普通だと思うが、広報のプロとしては、きっぱりとこう言える状況を作りたい。 「いや、おっしゃる通りですが、メディアに対するコミュニケーションや、提供する資料や、ニュース自体の質は、一定水準以上でなければならないんです」 社内の広報評論家を押し返すことが役割のひとつなのではないだろうか。 そのためには、出す資料やコミュニケーションのあり方、社外からの見え方などのクオリティを高めなければならない。 量より質と言えるのがプロ、高いクオリティをクリエイトできるのがプロだ。

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